COLUMN
公開日：2023.05.31
更新日：2025.02.19
リスキリングは、「スキルの再習得」を表す言葉です。企業・従業員の双方にとって、リスキリングに取り組むメリット・デメリットをまとめました。リスキリングのデメリット面をカバーするための取り組みとあわせて解説します。
昨今、リスキリングという言葉が広く浸透しつつあります。自社で取り組むにあたって、具体的なメリット・デメリットを整理しておきたいと考えている事業者様は多いのではないでしょうか。
この記事では、企業・従業員の双方にとって、リスキリングに取り組むメリット・デメリットをわかりやすくまとめています。リスキリングのデメリット面をカバーするための取り組みについても紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
【 目次 】
リスキリング（Re-skilling）とは、「スキルの再習得」を意味する言葉です。経済産業省では、リスキリングを次のように定義しています。
「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること」
（出典：経済産業省「リスキリングとは ―DX時代の人材戦略と世界の潮流―」 2021年2月26日）
既存のスキルを伸ばすだけでなく、新たなスキルを体得することにより、対応可能な業務の幅を広げていくことが主な狙いです。近年はDX推進が注目を集めていることから、DX推進を実現するための取り組みの一環として捉えられるケースも少なくありません。
なお、学び直しに関連する用語はリスキリング以外にも複数あります。主な用語が表す意味は次のとおりです。
では、なぜ企業はリスキリングに取り組むべきなのでしょうか。リスキリングを導入する主なメリットについて見ていきましょう。
IT人材不足は年を追うごとに深刻化しています。2019年の時点でIT人材の「量」に不足を感じている企業は89.0％、「質」に不足を感じている企業は90.5％にのぼります（※）。この傾向は年々強まっており、近い将来デジタル人材の不足は業種を問わず大きな懸念事項の1つとなっていくと考えられているのです。
予想されている人材不足に対応するために、人材を育成していくのは合理的な判断といえます。人材不足の解消に向けた対応策になることは、企業がリスキリングに取り組むメリットといえるでしょう。
※独立行政法人情報処理推進機構「IT人材白書2020 」より
企業が従業員のスキルアップをサポートし、将来的なキャリアアップを応援することによって、従業員の勤務先に対する愛着や帰属意識を強化することにつながります。従業員は現在の職場で働く意義をより強く見いだすようになり、結果として自社のために貢献したいという思いを強めていくでしょう。
従業員エンゲージメントが向上すれば、業務のパフォーマンスがいっそう高まるだけでなく、離職率の抑制にもつながるはずです。従業員エンゲージメントが向上することは、企業がリスキリングを推進するメリットの1つといえます。
リスキリングが功を奏すれば、自社が必要とするスキル要件を満たす人材を次々に採用する必要がなくなります。新たな人材を採用しなくても、社内の異動によって必要な人員をまかなえる確率が高まるからです。
リスキリングが功を奏すれば、自社が必要とするスキル要件を満たす人材を次々に採用する必要がなくなります。新たな人材を採用しなくても、社内の異動によって必要な人員をまかなえる確率が高まるからです。
リスキリングによって既存の従業員が新たな知識・スキルを体得すれば、自社の業務内容を熟知した従業員に引き続き業務を担当し続けてもらえます。業務フローを深く理解している従業員が長年にわたって業務に従事することは、企業文化の維持・醸成にもつながるでしょう。
会社組織を構成しているのはあくまでも「人」であり、スキル要件を満たせば誰が業務を担当してもよいわけではありません。リスキリングは既存の従業員を大切にし、企業文化を育んでいくためにも重要な取り組みとなるはずです。
リスキリングには多くのメリットがある一方で、企業にとってデメリットとなり得る面ももち合わせています。企業がリスキリングに取り組む主なデメリットは次の通りです。
リスキリングを導入するといっても、新しい知識・スキルであれば何でもよいというわけではありません。事業計画と連動した教育プログラムを立案し、体得したスキルが実際の業務で活かせる仕組みを構築する必要があります。
しかも、直近の事業計画だけでなく、将来を見据えた中長期の事業計画を踏まなくてはなりません。教育プログラムの整備は決して単純な工程ではないことから、企業にとって少なからず負担になることが想定されます。
リスキリングは長期間の取り組みになることから、モチベーションを維持するのが難しい場合があります。実際に教育プログラムが始まると、習得速度や業務への活用の度合いには個人差が生じることが予想されます。効果を実感できない従業員はとくに、リスキリングに対するモチベーションを失いやすいでしょう。/p>
企業としては、こうした従業員が現れることを想定し、教育プログラムとあわせてモチベーション管理の仕組みも考えていく必要があります。
リスキリングに必要なインフラの導入や、教育プログラムの継続的な運営にコストがかかるのは避けられません。従業員が自発的に取り組みやすい教育プログラムを提供するには、複数のプログラムを並行して進めざるを得ないケースも多いでしょう。プログラム数が増えれば増えるほど、コストがかさむことになります。
リスキリングは中長期的な取り組みとなるため、長期間にわたってコストがかかり続けることはデメリットといえるでしょう。
次に、従業員側の視点に立って、リスキリングに取り組むメリットを見ていきましょう。
現在の職場で仕事を続けながら、新たなスキルを習得できる点は大きなメリットの1つといえます。転職や副業といった負荷のかかる挑戦をしなくても、現状の環境を最大限に活かしてスキルの幅を広げられるからです。
社会人経験を重ねるにつれて、担当している業務領域については経験が増えていくでしょう。一方で、担当外の業務や他分野の業務に関しては、ほとんど経験していないといったことにもなりかねません。異業種への転職や経験のない分野での副業といったリスクを負うことなく新たなスキルを体得できることは、従業員にとって重要なメリットです。
リスキリングは業務効率化や生産性向上にも寄与します。新たに身についたスキルを発揮することにより、従来よりも効率良く業務を進められる可能性が高まるからです。
同じ業務をより短時間で完了させるスキルが身につけば、業務の負担軽減やプライベートの時間の確保につながるでしょう。結果として残業時間を削減できたり、ワークライフバランスをより最適化できたりするケースも少なくありません。
これまでに培ってきた知見と、新たに習得するスキルを掛け合わせることにより、従来はなかったアイディアが生み出される可能性があります。新規事業や新たなビジネスモデルの考案が求められている昨今においては、こうしたイノベーションにつながる知見の重要性はますます高まっているのが実情です。
また、自社や所属する業界に関する知見を活かせる点も大きなメリットです。外部から人材を採用した場合、自社や業界に関する知識を習得してもらわなくてはなりません。既存の人材が新たなスキルを習得することで、これまでに培ってきた知見を存分に活かせるでしょう。
新たなスキルが身につけば、担当可能な業務の幅も広がります。将来的に別部門で活躍したり、新規事業を担ったりできる可能性も十分にあるでしょう。
人生100年時代に突入し、定年退職が65歳に引き上げられた現代においては、かつてよりも社会人としての現役期間が長くなっています。1つのスキルが現役期間を通じて通用し続けるという保証はありません。多様なキャリアの選択肢を用意しておくことは、従業員の不安や懸念を解消するうえで重要なポイントといえます。
リスキリングの取り組みが従業員にもたらすのは、メリットばかりではありません。従業員にとってデメリットにもなりかねない次の3点を把握しておくことが大切です。
新たなスキルの習得は、一朝一夕に実現できるものではありません。一定期間学び続ける粘り強さが求められます。すぐには成果が実感できない取り組みに対して、従業員がモチベーションを喪失することのないようサポートしていく必要があるでしょう。
スキルを習得するまでの期間には個人差がある点にも注意が必要です。個々の習熟度に応じた内容の講座を用意したり、各自のペースで続けられるカリキュラムを整えたりする工夫が求められます。
これまでとは異なる新たな知識・スキルの習得が、従業員にとって少なからず負担になることも考えられます。業務の繁忙状況によっては、実務＋αの取り組みが疲労やストレスの原因になる可能性も否定できません。
リスキリングに取り組む従業員の所属部署に対して、上長やメンバーに理解を求めるための働きかけが必須となるでしょう。状況によっては業務量を調整したり、人員配置を変えたりする工夫が求められることも想定されます。
リスキリングを通じて習得したスキルを実務で活かせるのが理想ですが、直近の業務とは必ずしも関わりのないことを学ぶ可能性もあります。将来的に活かせるスキルであれば学んだことが無駄にはならないものの、従業員としては「何のためにスキルを習得したのかわからない」と感じるかもしれません。
リスキリングを導入する際には、その目的や趣旨を丁寧に説明し、理解を得る必要があります。会社側が一方的に学習カリキュラムなどを用意し、半ば強制的に受講させることのないよう注意が必要です。
ここまでに見てきたとおり、リスキリングの取り組みには企業側・従業員側の双方にとってデメリットとなりかねない面があります。デメリット面をカバーし、メリットを引き出すためのポイントを確認していきましょう。
リスキリングに取り組む分野・領域は何でもよいというものではありません。まずは自社の現状を分析し、今後目指していく方向性を定めたうえで、不足が懸念されるスキルから優先して強化していくことが重要です。
教育プログラムを作成する際にも、自社が解決すべき課題とゴール地点を常に見据えておく必要があります。将来的な事業計画や中長期経営目標から逆算して、リスキリングに取り組むべき分野・領域を絞り込んでおきましょう。
現状、各々の従業員にどのようなスキルが備わっているのか、正確に把握しておくことも重要なポイントです。そのうえで、今後身につけていくべきスキルを本人と話し合い、納得してもらったうえでリスキリングに取り組んでもらう必要があります。
リスキリングの取り組みは、既存のスキルとかけ離れすぎても重複しても十分な効果は得られません。従業員のスキルデータベースを構築するなど、現状把握と進捗管理が可能な仕組みを整備しておくのが望ましいでしょう。
リスキリングの必要性やメリット面が従業員に伝わっていないと、義務的な取り組みになりがちです。なぜリスキリングに取り組むのか、企業側・従業員側の認識をすり合わせておく必要があるでしょう。
たとえば、自社が将来的に推進していきたい事業と関わりの深いスキルであることが伝われば、そのスキルを身につける必要性について理解を得やすくなります。従業員が「会社から指示されたから」といった理由でリスキリングに取り組むことのないよう、目的や効果について丁寧に説明していくことが大切です。
従業員が自発的にリスキリングに取り組み、無理なく継続できる仕組みを整備することも大切です。スキルの習得に対してインセンティブを用意したり、資格取得が高評価につながるよう人事評価制度を見直したりすることで、従業員にとってメリットのある取り組みにしていきましょう。
また、リスキリングに取り組む日時やタイミングなどについては、基本的には従業員の自主的な判断に任せてみてはいかがでしょうか。仕事量に応じて取り組みを調整しやすい仕組みにすることで、無理なく学び続けられる環境を整えていくのがポイントです。
従業員が自発的に学び続ける風土を根づかせるには、マインドセットについても考慮する必要があります。技術的失業への懸念や、新たな知識を取り入れるメリットなど、ポジティブな取り組みを後押しする情報を定期的に発信していくとよいでしょう。
学習状況を共有する仕組みの構築や、定期的な1on1の実施など、スキル習得の取り組みをサポートする仕組みを構築することも重要です。マインドセットと仕組みの両面からリスキリングを支援することで、自発的な取り組みを継続しやすい職場環境を醸成できます。
リスキリングの取り組みは企業・従業員の双方にとって多くのメリットをもたらします。一方で、受動的な取り組みになってしまったり、従業員の負担感が増したりするようでは逆効果にもなりかねません。リスキリングのメリット・デメリットの両面を理解したうえで、デメリットへの対策を講じておくことが大切です。
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ライター：株式会社ネオマーケティング
